成果主義は、企業において業務の成果によって給与や昇格を決める考え方、人事制度を指す。これまで多くの日本企業では、勤続年数で評価する年功序列と呼ばれる従来の制度がとられてきたが、バブル崩壊後の1990年代以降、成果主義の導入が進んだ。成果主義の主なメリットとしては、社員のモチベーション維持や生産性の向上などがあげられる。また、企業にとっては効率的に人材を配置することにより、人件費を抑えることにも繋がる。一方で、成果主義の導入に伴う課題も指摘されている。

まず、成果主義が正常に機能するためには、成果を公平に評価することが重要だが、異なる部署や従業員の業務をどう評価するのか、という問題がある。成果を可視化しにくい部署を成果が低いとみなせば不公平感を生みかねない。公平に評価を行うためには、評価する側の主観を排し、客観的な評価に徹する必要もある。また、成果主義による待遇の差や評価の不公平感が、組織の連帯感やチームワークを損ねる恐れもある。さらには、短期的な成果が追求されるあまり、中長期的な人材育成が妨げられる可能性もある。

このように、成果主義にはメリットだけではなく様々な弊害が指摘されている。そのため、成果主義に移行した企業でも、成果主義のみの評価制度には踏み切っていない。例えば、年功序列と成果主義を組み合わせた給与体系など、成果主義の導入というトレンドの中でも最適な人事システムを目指した模索が現在も進められている。